所屬科目：研究所、轉學考(插大)◆日文
1. この美術館でピカソの絵__見られます。(A) が (B) を (C) で (D) に。
2. 納豆を食べて__、とても美味しかったです。(A) したら (B) いると (C) おいたら (D) みたら。
3. この薬を__、充分な睡眠が必要です。(A) 飲まなければ (B) 飲んでから (C) 飲むと (D) 飲んだあとで。
4. 原発問題をめぐって、日本では意見が二つに__。(A) 分ける (B) 分けられた (C) 分かれた (D) 分けさせられる。
5. ワクチンの開発が成功しない__、オリンピック大会を開くことは不可能だ。(A) ので (B) かぎり (C) ものの (D) せい。
6. 勉強して、ある程度日本語が話せる__、日本語の授業が面白くなりました。(A) ことができてから (B) ようになるまで (C) ようになってから (D) ことができるまで。
7. 医者からお酒を__ように言われているのだが、なかなかやめられない。(A) やめた (B) やめる (C) やめない (D) やめなかった。
8. 大学をやめる__、学歴に頼らないで生きていける力を身につけなければならない。(A) 以上 (B) ことで (C) から (D) わけで。
9. 今回のイベントは、日程が決まっているのに、場所をめぐる争議は__続いている。(A) いまだ (B) まだ (C) いまだに (D) なお。
10. 雨だけではなく、雷__鳴り始めました。(A) まで (B) すら (C) なら (D) さえ。
11. 顧客のクレームについて、彼の弁解を聞いたが、私はどうも納得__。(A) しかねない (B) しかねる (C) しきれる (D) しすぎる。
12. 司法試験を合格する__、一生懸命勉強している。(A) ために (B) までに (C) よう (D) あげく。
13. 法律の勉強に__、もっとも重要な要素は条文です。(A) おいて (B) ついて (C) たいして (D) とって。
14. 試験に落ちる夢は、強い緊張状態に__ことを暗示しています。(A) いる (B) ある (C) したがる (D) する。
15. どんなに人生が__、笑顔を絶やさずに前向きに生きていくことが重要です。(A) 苦しいものか (B) 苦しいあまり (C) 苦しかったとしても (D) 苦しいのに。
1. 過失
2. 許可
3. 職業
4. 作文
5. 労働
6. 影響
7. 入國
8. 財產
9. 申請
10. 医療
三、請將下列短文翻譯成中文(25 分)。「夫婦別姓訴訟において、最高裁大法廷は判決の中で、原告らが提起した国際人権条約違反の主張に真正面から答えることはなかったかわりに、「家族」や「子の利益」という国際人権法上の重要な概念について一定の見解を示したことにより、これらの問題についての本格的な議論の必要性を提起したと言うこともできるだろう。現在、日本では、憲法 24 条、離婚後の子と両親との関係、子の嫡出推定等、様々な角度から「家族のあり方」をめぐる議論がなされている。多様な家族を許容し、また、家族という集団の保護の一方で、家族という集団・領域内における女性に対する差別や暴力からの保護といった家族構成員個人の人権保障を重視する国際人権法の視点が、日本における家族のあり方をめぐる今後の議論において、重要で不可欠な要素として組み込まれることを望む。」(引用自大谷美紀子「夫婦別姓訴訟最高裁大法廷判決―国際人権法の視点と家族・子の利益をめぐる議論」学術の動向 2016 年 12 月号，https://www.jstage.jst.go.jp/article/tits/21/12/211286/_pdf)
四、請將下列短文翻譯成中文(25 分)。「現在、投稿者を特定するための情報を得るには会員制交流サイト(SNS)事業者やプロバイダー(接続事業者)を相手にそれぞれ仮処分申請や訴訟を起こすなど 2 回の手続きを経なければならないケースが多い。新たな裁判手続きは事業者を訴えなくても、被害者の申し立てに基づき裁判所が開示の適否を判断するため 1 回の手続きで済み、時間やコストの面で負担が軽くなることが期待される。投稿者が裁判所の開示決定に不服がある場合は、異議申し立てにより訴訟に移行できるようにする。決定に異議がなく確定した場合は拘束力を持たせ、何度も同じ案件を蒸し返して開示を求めることができないようにして、正当な批判を封じる目的で制度が乱用されるのを防ぐ。また発信者の表現の自由に配慮し、意見を照会する仕組みも設ける。新たな裁判手続きは原則的に非公開で行われ、透明性が損なわれるとの指摘もあるため、事例の分析を事業者団体を中心に行い、指針に反映させるなどして適切な運用を図ることも盛り込んだ。」(引用自産経新聞「電話番号開示で投稿者特定を容易に…総務省がネット中傷対策で中間報告案 裁判手続き簡素化は慎重論」，2020 年 7 月 10 日付，https://www.sankei.com/economy/news/200710/ecn2007100027-n1.html)
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